創刊40周年特設サイト
過去40年の歩みと、
未来へのグランドデザイン
住宅産業はこれからの社会に何をもたらすべきなのか？
住生活産業の総合情報誌「Housing Tribune」は、おかげさまで創刊40周年を迎えました。
これを機に、あらためて住宅産業のあるべき姿を考え、日本社会での役割を明確にし、それを広く社会に発信するために、本サイトを開設しました。
キーパーソン40名に聞く「これからの住宅産業界の指針」
住宅産業界内外のキーパーソン40名に「これからの住宅産業界の指針」を聞き、住宅産業が果たすべき役割を浮き彫りにしていく
Housing Tribuneからの40の提言
住宅産業界、さらには日本社会が抱える課題を抽出・分析し、それらを解決し、新たなステップへと導くために40の提言を発表
準備中
あの日、あの時 住宅産業の転機を記した この1冊
住宅産業と共に歩んできたHousing Tribuneの40年を、特に時代の転換点となった特集などと共に振り返る
-
ハウジング・トリビューンVol.30
-
国内外で技術開発が活発化しつつあったエレクトロニクスハウス（今で言うスマートハウス）の技術開発の動向の詳細などをレポートした特集。その多くは、生活行動のオートメーション化を狙ったものであったが、記事中では当時、京都大学の教授であった巽和夫氏の「近未来住宅はハイテク機器によって人間性を喪失してしまう恐れがある」という指摘を紹介している。
-
-
ハウジング・トリビューンVol.122（1997年16号）
-
住宅の防犯性能に焦点を当てた特集記事を掲載。この後に住宅のピッキング被害が社会問題化し、住宅の防犯性能向上が強く求められるようになり、住宅の防犯性能を高めるCP部品認定制度などもスタートすることになる。
-
Housing Tribune ARCHIVE
創刊号から最新号まで、各号の表紙・見出しをご紹介
2000年4月に施行された住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）。その後の住宅産業界に大きな影響を及ぼした同法の施行を前にして、対応に追われる住宅業界の様子をレポートしている。この号以外でも、ハウジングトリビューンでは、品確法をめぐる動向を発信し続けた。