創刊40周年特設サイト
過去40年の歩みと、
未来へのグランドデザイン
住宅産業はこれからの社会に何をもたらすべきなのか？
住生活産業の総合情報誌「Housing Tribune」は、おかげさまで創刊40周年を迎えました。
これを機に、あらためて住宅産業のあるべき姿を考え、日本社会での役割を明確にし、それを広く社会に発信するために、本サイトを開設しました。
キーパーソン40名に聞く「これからの住宅産業界の指針」
住宅産業界内外のキーパーソン40名に「これからの住宅産業界の指針」を聞き、住宅産業が果たすべき役割を浮き彫りにしていく
Housing Tribuneからの40の提言
住宅産業界、さらには日本社会が抱える課題を抽出・分析し、それらを解決し、新たなステップへと導くために40の提言を発表
準備中
あの日、あの時 住宅産業の転機を記した この1冊
住宅産業と共に歩んできたHousing Tribuneの40年を、特に時代の転換点となった特集などと共に振り返る
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ハウジング・トリビューンVol.215（2002年3号）
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住宅市場の中長期的な減少が囁かれるようになるなかで、住宅事業者や建材・設備メーカーで徐々に表面化してきた業界再編の動きをレポート。成長を続けてきた住宅産業が成熟期を迎えようとしていた時期でもあり、経営都合や業務提携などによって持続的な成長を模索しようという機運が高まりつつあった。
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ハウジング・トリビューンVol.6
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昭和57年頃に発生した「リフォームブーム」。時の総理大臣が出席し、晴海で増改築フェアが開催されるなど、盛り上げりを見せたが、実態は増改築市場の拡大には至らなかった。なぜ、「リフォームブーム」は失速してしまったのか。その要因やリフォーム市場が抱える課題を解説。その内容は現在にリフォーム市場につながるものも数多く含まれている。
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Housing Tribune ARCHIVE
創刊号から最新号まで、各号の表紙・見出しをご紹介
立法化に向けた議論が高まっていた製造者責任法（PL法）について、住宅産業界の動向をレポートした特集。当時は住宅そのものと、住宅部品で製造物責任に対する考え方に違いもあったようだが、PL法によって顕在化した消費者保護の流れは、その後の品確法などにも影響を及ぼすことになる。