住宅産業の転機を記したこの1冊
住宅産業と共に歩んできたHousing Tribuneの40年を、特に時代の転換点となった特集などと共に振り返る。
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ハウジング・トリビューンVol.6
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.6
昭和57年頃に発生した「リフォームブーム」。時の総理大臣が出席し、晴海で増改築フェアが開催されるなど、盛り上げりを見せたが、実態は増改築市場の拡大には至らなかった。なぜ、「リフォームブーム」は失速してしまったのか。その要因やリフォーム市場が抱える課題を解説。その内容は現在にリフォーム市場につながるものも数多く含まれている。
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ハウジング・トリビューンVol.11
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.11
木造3階建てが準防火地域で建設可能になったことを受けて、住宅メーカー各社の商品・技術戦略などをまとめた特集。ただし、解禁当時の各社の動きは鈍かったようで、今後の市場拡大に疑問符を投げかける記述も。
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ハウジング・トリビューンVol.18
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.18
コンピューターの普及によって時代のキーワードになってきた「情報化」。この特集では、住宅産業界における情報化について、1社単独で完結するのではなく、複数の企業、さらには業界単位で情報化を進めることの必要性を提言している。今でいう「標準プラットフォーム構想」のようなものであり、現在でも実現できていない課題にいち早く言及している。
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ハウジング・トリビューンVol.24
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.24
この時代に一気に注目度が高まったCO2と地球温暖化の関係性について、国内外のレポートや専門家の主張をもとに検証。CO2=悪玉説については様々な意見があるものの、今後、自然エネルギーを活用した家づくりが求められると主張している。
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ハウジング・トリビューンVol.30
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.30
国内外で技術開発が活発化しつつあったエレクトロニクスハウス(今で言うスマートハウス)の技術開発の動向の詳細などをレポートした特集。その多くは、生活行動のオートメーション化を狙ったものであったが、記事中では当時、京都大学の教授であった巽和夫氏の「近未来住宅はハイテク機器によって人間性を喪失してしまう恐れがある」という指摘を紹介している。
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ハウジング・トリビューンVol.34
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.34
立法化に向けた議論が高まっていた製造者責任法(PL法)について、住宅産業界の動向をレポートした特集。当時は住宅そのものと、住宅部品で製造物責任に対する考え方に違いもあったようだが、PL法によって顕在化した消費者保護の流れは、その後の品確法などにも影響を及ぼすことになる。
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ハウジング・トリビューンVol.43
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.43
環境問題の高まりを受けて南洋材の輸入が難しくなるなかで、北米の木材価格の上昇なども同時に発生し、深刻なウッドショックに直面する住宅産業界の状況を紹介。記事中では、集成材などのエンジニアリング・ウッドへの期待感などにも言及している。
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ハウジング・トリビューンVol.50(1994年5号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.50(1994年5号)
平成3年の借家法の改正で創設された定期借地権制度。この号の特集では、ハウスメーカーなどの定期借地権付き分譲住宅などの事例を紹介している。住宅価格の高騰に直面している現在の状況を考えると、定期借地権のもたらすメリットが再注目される可能性もある。
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ハウジング・トリビューンVol.61(1994年18号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.61(1994年18号)
住宅価格の低減に向けた起爆剤、さらには貿易摩擦解消に向けた切り札として期待された輸入住宅。一時期はブーム状態にまでなった輸入住宅の最新動向をまとめた特集を掲載。
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ハウジング・トリビューンVol.62(1994年19号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.62(1994年19号)
日本でも話題になりつつあったシックハウスシンドロームについて、いち早く警鐘を鳴らした特集号。シックハウスは、その後、社会問題にまで発展し、最終的な建築基準法での規制へとつながっていくことになる。シックハウス問題は、過度に生産性などだけを重視した家づくりへの警鐘として、忘れていけない出来事のひとつである。
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ハウジング・トリビューンVol.68(1995年2号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.68(1995年2号)
前号に引き続き、阪神・淡路大震災の被害状況、さらには復興に向けた動きをまとめた特集号。現地取材により、震災直後の被害状況を克明にレポートしている。
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ハウジング・トリビューンVol.99(1996年13号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.99(1996年13号)
住宅金融公庫(現在の住宅金融支援機構)の融資金利区分の改定に関する特集号。新たな制度は、バリアフリー、省エネ、耐久性という3つの性能基準を設け、このうち1つ以上をクリアした住宅に優遇金利を適用するというもので、住宅性能時代の幕開けをつげると同時に、住宅金融公庫が住宅性能の引き上げという新しい役割を担うことになった。
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ハウジング・トリビューンVol.105(1996年20号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.105(1996年20号)
通産省(現在の経済産業省)が住宅部品・部材のデータベース化に乗り出したことを報じた特集記事。その主な目的はコスト削減であったが、将来的な電子商取引の実現に向けた環境整備という意味でも注目を集めた取り組みであったが、大きな成果を得ることはできなかった。もしも、この事業が進展していれば、現在のフィジカルインターネット、電子商取引、さらにはBIMプロジェクトに関する情報整備という点でも重要な役割を担ったかもしれない。
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ハウジング・トリビューンVol.122(1997年16号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.122(1997年16号)
住宅の防犯性能に焦点を当てた特集記事を掲載。この後に住宅のピッキング被害が社会問題化し、住宅の防犯性能向上が強く求められるようになり、住宅の防犯性能を高めるCP部品認定制度などもスタートすることになる。
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ハウジング・トリビューンVol.156(1999年6号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.156(1999年6号)
住宅の省エネルギー基準が改正され、いわゆる「新省エネ基準」から「次世代省エネ基準」へと時代が大きく変わった。住宅内で使用するエネルギーの二割削減に向けて策定された次世代省エネ基準は、徐々にスタンダードになり、その後の基準強化、そして義務化へとつながっていくことになる。
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ハウジング・トリビューンVol.173(2000年3号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.173(2000年3号)
2000年4月に施行された住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)。その後の住宅産業界に大きな影響を及ぼした同法の施行を前にして、対応に追われる住宅業界の様子をレポートしている。この号以外でも、ハウジングトリビューンでは、品確法をめぐる動向を発信し続けた。
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ハウジング・トリビューンVol.184(2000年15・16号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.184(2000年15・16号)
住宅という「ハコ」を売るだけでなく、住生活という「コト」を売る産業へと変革していく必要性を訴えた特集号。このころから「住宅産業から住生活産業へ」ということが語られるようになったが、本当の意味での住生活産業への脱皮はいまだに成し遂げられていないと言っていいのではないか。
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ハウジング・トリビューンVol.190(2000年22号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.190(2000年22号)
20世紀の終焉を前に、住宅産業にとっての20世紀の歴史を振り返った特集号。住宅産業の誕生と成長の歴史と符合する20世紀。21世紀は住宅産業にとってどのような世紀になるのか。そのことを考える上でも参考になる1冊。
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ハウジング・トリビューンVol.202(2001年12号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.202(2001年12号)
「住宅価格を0円にするには」という問いかけを住宅産業界に投げかけた特集。住宅という「ハコ」だけを収益の源泉にするのでなく、売った後の生活サービスから収益を得ることができれば、住宅は0円でも事業が成立するのではないかというチャレンジングな仮定を具現化するための策を探った。極論ではあるが、住生活産業を変革するためには、それくらいの意識変革も必要なのかもしれない。
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ハウジング・トリビューンVol.215(2002年3号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.215(2002年3号)
住宅市場の中長期的な減少が囁かれるようになるなかで、住宅事業者や建材・設備メーカーで徐々に表面化してきた業界再編の動きをレポート。成長を続けてきた住宅産業が成熟期を迎えようとしていた時期でもあり、経営都合や業務提携などによって持続的な成長を模索しようという機運が高まりつつあった。
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ハウジング・トリビューンVol.217(2002年5号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.217(2002年5号)
中国の住宅市場の可能性を伝えた特集号。建材・設備メーカーの中国への進出が活発化していた時期で、その後、ハウスメーカーやデベロッパーによる中国での事業が目立つようになっていく。この流れは、住宅産業の国際化に向けた源流になっていき、米国や豪州などへの市場参入にもつながっていく。
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ハウジング・トリビューンVol.226(2002年15・16号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.226(2002年15・16号)
2002年3月に経済産業省から公表された「近未来住宅市場と住関連新規産業検討委員会」の報告書をクローズアップし、各委員へのインタビューなどを通して、住宅産業のあるべき姿に迫った。タイトルにある「アンバンドル」というキーワードは、住宅供給に関する機能を分化していき、単位ごとに供給体制を分離(アンバンドル)しようという考え方。
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ハウジング・トリビューンVol.252(2003年21号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.252(2003年21号)
徐々に注目を集めつつあったコンバージョン(用途変更)ビジネスを特集。まだまだ萌芽期ではあったが、事業用ビルを住居にコンバージョンした事例などを紹介している。
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ハウジング・トリビューンVol.260(2004年6号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.260(2004年6号)
2003年10月にスタートした住宅金融公庫の証券化スキームを活用した新型住宅ローンの動向を追った特集。証券化スキームを活用した新型住宅ローンとは、今のフラット35であり、助走期間から本格普及期へと向けた動きをレポートしている。
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ハウジング・トリビューンVol.271(2004年19号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.271(2004年19号)
住宅の高気密・高断熱化が進むなかで、”閉じる”技術ばかり注目されがちであった状況に対して、光や風を可能な限り室内に取り込む”開く技術”いついて特集。現在のパッシブ住宅へつながる考え方であり、省エネ住宅をめぐる技術開発が次のステップへと向かいつつあった時期でもある。
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ハウジング・トリビューンVol.295(2005年22号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.295(2005年22号)
戦後60年を迎える年に、あらためて住宅の価値を問う大特集を掲載。「ハウジング・ヴァリュー」をキーワードとして、住宅の資産価値をあらためて見直すための課題や視座に迫っている。特集記事中で行われた座談会では、「住みつぶすではなく、住みつぐための施策が求められている」といった、住生活基本法へとつながっていく意見も見られた。
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ハウジング・トリビューンVol.325(2007年8・9号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.325(2007年8・9号)
2006年6月に施行となった住生活基本法。同法では、国だけでなく、地方自治体も住生活基本計画を策定することが求められており、地域特性などに応じた住生活施策展開が活発化するのではないかという期待が広がった。その期待を受けて、初めて策定された各自治体の住生活基本計画を特集した。
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ハウジング・トリビューンVol.330(2007年14号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.330(2007年14号)
自由民主党の住宅土地調査会が提言した「200年住宅ビジョン」。後に長期優良住宅法へとつながる、このビジョンを大々的に取り上げた大特集号。当時の住宅土地調査会の会長であった福田康夫・元総理をはじめ、当時の国土交通省の住宅局長であった和泉洋人氏などのインタビューを通じて、「住まいを長く、大切に使う」ための課題など考察した1冊。
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ハウジング・トリビューンVol.346(2008年8・9号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.346(2008年8・9号)
自民党の200年住宅ビジョンを受けて、国土交通省が法整備に向けて動き出すなかで、「すみつぐ」と題したキャンペーンを展開。第1回目となったこの号では丁寧に住み継がれ、実際に数百年も使われ続けてきた住宅のストーリーを紹介した。あらためてこの号を読み返すと、現在の長期優良住宅をめぐる動きには、「住宅を長く、大切にすることで、豊かな暮らしを実現する」という精神的な部分が抜け落ちてしまっているような印象がある。
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ハウジング・トリビューンVol.370(2009年12号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.370(2009年12号)
法制度の整備に向けて実際された長期優良住宅先導的モデル事業。その第1回目の採択事例74事例を全て誌面で紹介。各社が試行錯誤しながら、それぞれの長期優良住宅の姿を具現化しようとしている。
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ハウジング・トリビューンVol.394(2010年15・16号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.394(2010年15・16号)
いち早く国産材活用や木造の非住宅建築の動向、さらには今後のさらなる発展に向けた課題などを考察した特集。「木の家リバイバル」と称して、木造建築の可能性や社会的な意義について、レポートしている。
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ハウジング・トリビューンVol.400(2010年22号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.400(2010年22号)
400号を記念した3号連続企画の第一弾。この連続企画では、住宅産業の「過去」、「現在」、「未来」に分けて、「夢ある住生活産業」の実現に向けた検証を行った。関係者へのアンケートも行い、住宅産業を変えた過去のトピックや、注目すべき技術・商品、そして市場などを聞いた。アンケート結果を見ていくと、現在でも実現できていないものも数多く含まれており、住宅産業界が果たすべき役割に大きさが分かる。
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ハウジング・トリビューンVol.407(2011年6号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.407(2011年6号)
東日本大震災が発生した直後に発行した号。被害状況や行政、関連業界団体、企業などの対応をまとめており、次の号では現地取材を行っている。突然の大災害に直面し、業界全体が混乱しつつも、迅速な対応が図られているような印象も受ける。ただ、津波という住宅単体では防ぐことが難しい災害に対して、住宅業界としてどういったソリューションを提供することができるのかという点については、いまだに明確な答えを見いだせていないのではないか。
ちなみに、この号の表紙で使用している紙は他の号とは異なっている。発災直後でいつもの紙が入手できなかったためだ。
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ハウジング・トリビューンVol.412(2011年12号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.412(2011年12号)
東日本大震災が住宅業界に突き付けたもうひとつの課題である「エネルギークライシス(危機)」。原発事故に伴う計画停電などの実施によって、あらためて住宅とエネルギーの関係を見直すことが求めれた。この特集では、様々な有識者の声を交えながら、住宅とエネルギーのあるべき姿を模索している。
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ハウジング・トリビューン Vol.440(2012年20号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.440(2012年20号)
東日本大震災を契機として、一気に注目度が高まったスマートハウス・スマートタウン。この号の特集を見返すと、当時の住宅メーカーのスマートハウスの提案は、太陽光発電、蓄電池、HEMSの3点セットに関するものがほとんど。これは、東日本大震災でエネルギー危機を迎えた影響。日本のスマートハウスをめぐる技術開発がエネルギー分野に固執し過ぎた結果、米国などから遅れをとってしまった影響は、この時期にあるような気もする。
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ハウジング・トリビューン Vol.458(2013年17号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.458(2013年17号)
次世代省エネ基準に代わる新たな省エネ基準(平成25年基準)の施行を控え、断熱建材メーカーの販売好調な様子をレポートした特集。当時、2020年には省エネ基準を義務化するという方針が明らかになっており、住宅の省エネ競争がより激化することが予想されていた。結果的には、省エネ基準の義務化は2025年まで待つことになるわけだが、「脱炭素」というキーワードも登場し、社会的にも住宅の省エネ性能が注目されはじめた時期でもあった。
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ハウジング・トリビューン Vol.461(2013年20号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.461(2013年20号)
「空き家」という社会問題に対して、ニュービジネスの可能性という視点でアプローチした特集。当時、社会に登場しはじめた空き家管理代行サービスや空き家活用サービスなどを取り上げているが、まだまだ萌芽期という状況。空き家に関するニュービジネスについては、まだまだ「これだ」という決定打は見えていない印象であり、もう少し時間が必要なのかもしれない。
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ハウジング・トリビューン Vol.475(2014年12号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.475(2014年12号)
人手不足を大々的に取り上げた号。待遇改善や職人育成、外国人・女性の活用など、企業や団体の取り組みを紹介している。記事中にインタビューした、当時のJBNの会長であった青木宏之会長は、「大工の育成に関しては、本当に今動かないと大変なことになります。もう手遅れと言ってもいいでしょう」と指摘している。そこから10年以上が経過したが、まさに青木氏の指摘した通りの状況になりつつある。
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ハウジング・トリビューン Vol.488(2015年3号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.488(2015年3号)
大手ハウスメーカーにおいて海外事業の存在感が徐々に高まるなかで、日本の木造住宅の世界展開に向けた最新情報を紹介。まだまだメイド・イン・ジャパンの木造住宅が世界を席巻しているとは言い難いが、将来への期待感も含めた特集記事となっている。
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ハウジング・トリビューン Vol.528(2017年1号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.528(2017年1号)
東京オリンピックが終わった10年後の住宅産業は、どうなっているのか―。その疑問を12のビジョンにまとめた特集。「新築住宅はZEHが標準」、「木製未来都市で街も変わる」といった実現されそうなビジョンもある一方で、「住まいがロボットになる」といった、実現はもう少し先になりそうなものも。東京大学の大月教授が指摘している「『つくる」ではなく、『まわす』という視点を」という提言が印象的。
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ハウジング・トリビューン Vol.534(2017年7号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.534(2017年7号)
民泊新法案が閣議決定したことを受けて、注目の関連ビジネスの詳細をレポート。法制度の整備の前に先行してビジネスを展開するプレイヤーが続々と登場していた時期であり、市場拡大に向けた期待感が高まっていた。その後、民泊に関する課題なども浮き彫りにはなっているが、インバウンド需要の拡大もあり、定着期を迎えるつつあると言っていいだろう。
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ハウジング・トリビューン Vol.570 (2019年1号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.570 (2019年1号)
住宅産業にとっての「平成」を振り返った一冊。住宅性能表示や省エネ基準など、新たな法制度の枠組みが形づくられた平成。この特集では、住宅産業にとっての平成を、「住まい価値 追求の時代」であったと結論付けている。
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ハウジング・トリビューン Vol.597(2020年7号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.597(2020年7号)
住宅業界におけるAI活用の可能性を探った特集号。当時は、まだまだビジネスでのAI活用が限定されていた時期。そこからたった数年で日常生活にまでAIが入り込もうとしていることを考えると、この分野のテクノロジーの進歩のスピードには目を見張るものがあり、そのうちに住宅産業自体が飲み込まれるのではないかとも思ってしまう。
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ハウジング・トリビューン Vol.599(2020年10号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューン Vol.599(2020年10号)
コロナ禍で住宅産業はどこへ向かっていこうとしているのかをレポートした一冊。結果的にコロナ禍によって、住宅への注目度は高まり、市場は活性化することになったが、当初は受注減への影響は必至であるという見方が強く、業界もかなり混乱していた様子が分かる。
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ハウジング・トリビューンVol.636(2022年4号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.636(2022年4号)
3Dプリンターやオフサイト建築など、新たな住宅生産方式に迫った特集。人手不足のなかで、生産性の向上に向けた取り組みが不可欠となっており、この特集を掲載した時期以上に現状の方がその必要性は高まっている。
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ハウジング・トリビューンVol.676(2024年2号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.676(2024年2号)
2024年1月1日に発生した能登半島地震。新年ムードを一変させた巨大地震は、再び住宅産業界にさらなる震災対策、さらには過疎地域における復旧・復興のあり方といった課題を突き付けた。この号では、能登半島地震の官民の対応状況などをレポートしている。
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ハウジング・トリビューンVol.680(2024年6号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.680(2024年6号)
住宅価格の高騰が社会問題化するなかで、住まいのアフォーダビリティの再考を業界に投げかけた特集。様々な分野の有識者へのインタビューを通じて、社会資産としての住宅の重要性を提議した。
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ハウジング・トリビューンVol.701(2025年6号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.701(2025年6号)
人口減少社会のなかでも、しばらくは増加傾向が続くと言われている単身世帯。世帯構成の変化に伴い、従来型のファミリー世帯向けの住宅だけでなく、単身者・小世帯向けの住宅が求められようとしている。果たして、ひとり、もしくはふたりの住まいとはどうあるべきなのか。その問いに迫った特集。
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ハウジング・トリビューンVol.705(2025年11号)
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特集を読む: ハウジング・トリビューンVol.705(2025年11号)
近年、急速に減少している「和室」。和室は日本人にとってどのような意味、価値を持つものなのか―。神戸芸術工科大学の松村秀一学長を司会に、大手ハウスメーカーの”話し手”たちとの座談会を通して、和室についてあらためて考えた一冊。
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記念すべき創刊号。
特集では住宅経営の多角化戦略を ①分野拡大による多角化 ②異業種との業務提携 ③販売革新という3つの切り口から整理・解説した。