創刊40周年特設サイト
過去40年の歩みと、
未来へのグランドデザイン
住宅産業はこれからの社会に何をもたらすべきなのか？
住生活産業の総合情報誌「Housing Tribune」は、おかげさまで創刊40周年を迎えました。
これを機に、あらためて住宅産業のあるべき姿を考え、日本社会での役割を明確にし、それを広く社会に発信するために、本サイトを開設しました。
キーパーソン40名に聞く「これからの住宅産業界の指針」
住宅産業界内外のキーパーソン40名に「これからの住宅産業界の指針」を聞き、住宅産業が果たすべき役割を浮き彫りにしていく
Housing Tribuneからの40の提言
住宅産業界、さらには日本社会が抱える課題を抽出・分析し、それらを解決し、新たなステップへと導くために40の提言を発表
準備中
あの日、あの時 住宅産業の転機を記した この1冊
住宅産業と共に歩んできたHousing Tribuneの40年を、特に時代の転換点となった特集などと共に振り返る
-
ハウジング・トリビューンVol.6
-
昭和57年頃に発生した「リフォームブーム」。時の総理大臣が出席し、晴海で増改築フェアが開催されるなど、盛り上げりを見せたが、実態は増改築市場の拡大には至らなかった。なぜ、「リフォームブーム」は失速してしまったのか。その要因やリフォーム市場が抱える課題を解説。その内容は現在にリフォーム市場につながるものも数多く含まれている。
-
-
ハウジング・トリビューンVol.226（2002年15・16号）
-
2002年3月に経済産業省から公表された「近未来住宅市場と住関連新規産業検討委員会」の報告書をクローズアップし、各委員へのインタビューなどを通して、住宅産業のあるべき姿に迫った。タイトルにある「アンバンドル」というキーワードは、住宅供給に関する機能を分化していき、単位ごとに供給体制を分離（アンバンドル）しようという考え方。
-
Housing Tribune ARCHIVE
創刊号から最新号まで、各号の表紙・見出しをご紹介
戦後60年を迎える年に、あらためて住宅の価値を問う大特集を掲載。「ハウジング・ヴァリュー」をキーワードとして、住宅の資産価値をあらためて見直すための課題や視座に迫っている。特集記事中で行われた座談会では、「住みつぶすではなく、住みつぐための施策が求められている」といった、住生活基本法へとつながっていく意見も見られた。