秋吉 浩気 氏

VUILD 代表取締役

私たちが2017年の創業以来掲げているコンセプトが「建築の民主化」です。「建築の民主化」とは、単に誰もがDIYで家をつくることができるということではなく、「自分たちに最適化された質の高い空間を、地域の資源と技術でつくり出す権利」を、個人と地域社会の手に再び取り戻すことにあります。
近代以降の住宅産業が供給してきたものの多くは、私たちの定義でいう「建築」ではなく、規格化された工業製品としての「箱」でした。同一規格の部材を工場で大量生産し、全国の流通網に乗せて届ける仕組みは、戦後復興期から高度経済成長期にかけての住宅不足を解消する局面において、力を発揮しました。しかしその引き換えに、日本各地にあった風土や景観、地域材を活かす知恵、そして地場の職人や工務店が培ってきたサプライチェーンはことごとく解体され、駆逐されていきました。

日本全国どこへ行っても同じ「箱」を供給し続けるビジネスモデルそのものが、少子化が進み新築着工戸数が激減していく現代社会には適合しなくなっています。量を求めていた時代の仕組みを転換し、工業化以前に存在していた自律的な地域サプライチェーンを、デジタル技術を活用しながら再構築したい――。その強い思いから、会社を立ち上げました。

デジファブ住宅の幻想と非住宅への転換

これまで当社は、3D木材加工機「ShopBot」の全国展開に加え、個人が自由に家を設計・施工できる木造住宅プラットフォーム「NESTING」を通じ、「住宅の民主化」にも挑戦してきました。しかし、BtoCの住宅事業からは一度撤退し、大きな事業転換を決断しました。個人の施主と向き合う住宅市場では、現代の建築産業構造の壁、設備や職人手配の固定コストにより、最終的に既存のローコスト住宅との価格競争に回収されてしまいます。スタートアップとして個別のBtoC住宅を供給し続けるだけでは、産業の根本構造を変えることはできず、持続可能な「民主化」には至らないと痛感したからです。

本当の意味で「建築を個人と地域に取り戻す」ためには、まず地域の生産基盤そのものを変革しなければなりません。そこで私たちは、技術とコストの価値を正当に評価いただけるBtoBの非住宅建築へと軸足を移しました。BtoB領域で収益性と技術力を確保し、それを地域のプレカット工場への機器導入や「デジタル大工」の育成へ再投資する――。遠回りに見えても、このエコシステムの構築こそが、「建築の民主化」を社会実装するための現実的かつ最短のルートだと確信しています。

これは当社だけの問題ではありません。世界的に見ても、デジタルファブリケーション系のスタートアップ企業はここ数年で軒並み経営破綻に追い込まれています。特にBtoCの住宅事業は厳しい。「3Dプリンタで数百万円の家が数日で建つ」といった甘美なコピーは、現場の実態を知る者から見れば欺瞞を孕んでいます。

なぜ3Dプリンタ住宅は安くならないのか。理由は明快です。建築工事全体において、基礎や壁体などの躯体工事が占める割合は全体の3〜4割にすぎません。残りの半分以上には依然として熟練した職人の現場施工と人件費が不可欠です。躯体部分の出力時間を短縮したところで、全体の建築コストを劇的に下げることにはつながりません。個人住宅の施主が求めているのは「工期の短さ」ではなく「圧倒的な低価格」ですが、その期待値に技術が応えられない以上、BtoC領域における3Dプリンタ住宅の多くは、実需を伴わない単なる企業PRの道具にとどまるでしょう。

一方で、デジタルファブリケーションが着実に伸びているのが、集合住宅や中大規模の施設、土木工事などの非住宅領域です。人手不足が極限に達し、コストの高低よりも「工期を守れるか」「作業員を危険地帯に配置せずに施工できるか」が最優先される土木の世界、あるいは規格化された集合住宅を年間数百棟単位で量産する特定の開発においてのみ、真価を発揮しています。

中規模木造の「空白領域」を拓く

デジタルファブリケーションを建築に導入するにあたり、なぜ私たちは木材という素材にこだわり続けるのか。その原点は私の学生時代の経験にあります。大学院でデジタルファブリケーションの研究を始めた頃、国内外の研究室ではコンクリートや合成樹脂を用いた3Dプリンティングの研究が主流でした。しかし国際学会に参加し各国の先端事例を目にする中で、私はある種の違和感と危機感を抱くようになりました。砂漠に囲まれたアフリカの研究者が現地の砂をレーザーで焼結して建材をつくり、スペインの研究者が地元の土を積層してドームを立ち上げている。世界中の優秀な建築家が、それぞれの土地固有の「ローカルマテリアル」をデジタル技術で再解釈しようとしていることを知りました。

日本の国土の約3分の2は豊かな森林に覆われています。これほどの森林資源を有していながら、輸入材に頼り、石油由来の樹脂やエネルギー多消費型のコンクリートで世界のスタートアップと競争することに、どれほどの勝機があるでしょうか。日本が世界に対して圧倒的なアドバンテージを持つ素材は、「木」をおいて他にありません。

現在、日本国内では脱炭素や環境配慮の流れを受けて建築の木造・木質化が進んでいますが、その動向は二極化しています。一方は大手ゼネコンが手がける超高層木造オフィスビルなどの大規模プロジェクト、もう一方は地域工務店が手がける平屋のコンビニエンスストアなどの小規模店舗です。しかし、日本の非住宅建築市場におけるボリュームゾーンは、その狭間にある床面積500㎡〜1000㎡程度の中規模建築です。街角に建つ3〜4階建ての雑居ビル、クリニック、地方企業のオフィス、福祉施設、中規模集合住宅などがまさにこの領域に該当します。そして今、このゾーンこそがどのプレイヤーも手を出しにくい「空白地帯」となっているのです。

大手ゼネコンから見れば、この規模のプロジェクトは工事金額が小さく、重厚な組織体制には見合いません。一方、地域の住宅工務店にとっては、200㎡前後の木造住宅の延長なら施工できても、500㎡を超える中規模建築となると、構造計算、耐火・防耐火の法規制、施工管理などのハードルが一気に上がり、手が出せなくなります。結果として、この中規模建築市場は長年にわたり、鉄骨造や鉄筋コンクリート造を得意とする地方の中小ゼネコンによって担われてきました。しかし、彼らは木造の設計・加工ノウハウをほとんど持っていません。

ここにこそ、VUILDの商機と社会的使命があります。デジタルファブリケーションと木造の設計から加工までを一貫して担う技術を駆使することで、この中規模建築を、S造やRC造よりも軽量かつ安価に、そして短い工期と高いデザイン性をもって木造で実現する。このレンジの市場が木造へと転換していけば、日本の都市景観は確実に変わり、地域林業へ還流する木材の流通量は劇的に跳ね上がるはずです。

自律型プレカットロボットが拓く木材流通の革命

中規模木造を全国に普及させるための課題の1つが、プレカット業界の構造にあります。現在、日本国内で非住宅の大断面木材や複雑な特殊加工に対応できるプレカット工場は極めて限られています。先進的な工場が導入しているドイツ製などの大型加工機は、1台あたり2億〜3億円という莫大な設備投資を必要とし、巨大な工場建屋と長大な搬送コンベアラインを前提としているため、容易に導入できるものではありません。さらに、多くの地域プレカット工場では設備の老朽化が進んでいるものの、過大な更新投資に踏み切れず、非住宅需要の波に乗り遅れるというジレンマに陥っています。

この課題を打破するために、私たちは現在、自社で「自律型プレカットロボット」の開発を進めており、実用化の最終段階に入っています。特徴は低コストとコンパクトさです。高額な輸入機械と同等の加工能力とパワーを持ちながら、約4分の1の価格での提供を目指しています。さらに巨大な搬送ラインも必要としません。ロボット自身が積まれた木材の正確な位置を認識し、自らのアームで材料を取り出し、自在に精密切削加工を施して部材を積み上げていく。材料の供給から加工、工具の自動交換、搬出に至る全プロセスを24時間自律的に完結させます。

このロボットをまずは自社の海老名工場で稼働させ、自社の非住宅案件で実証しつつ、全国のプレカット工場や地域の木材加工拠点へと普及させていきたいと考えています。高価な海外製大型機械を置くスペースがあれば、このコンパクトなロボットを複数台並べて同時分散処理を行うことが可能となる。これにより、地方のプレカット工場は過大な負債を抱えることなく、即座に高付加価値な非住宅木造加工拠点へと生まれ変わることができます。

さらにこのロボットは、規格化された製材の加工にとどまりません。3Dスキャンと連動させることで、1本ごとに断面寸法や曲がり、強度が異なる「古材」や「規格外の丸太」「街路樹の伐採木」といった不定形な木質資源をミリ単位で計測し、個々の形状に合わせた仕口や継手を自律的に刻むことが可能です。

その実証モデルとなったのが、能登半島地震の被災地支援プロジェクトです。震災によって能登地方では4万棟を超える家屋が倒壊・解体を余儀なくされ、多くの古材や梁材が行き場を失って廃棄されようとしていました。そこで古材レスキュー活動を行う「のと復耕ラボ」と連携し、被災家屋から救い出された古材の梁を引き取ってロボットアームで追加工を施し、地域住民が田園風景を眺めながら一息つける小さな休憩処を海外から来た学生20名とともに建設しました。

従来の手加工では莫大な大工の手間と費用がかかり敬遠されていた古材の再利用が、ロボットによって現実的なコストで実現できる。この技術が確立されれば、日本全国に眠る空き家の解体材を、新たな地域の建築資源としてアップサイクルしていく循環の道筋を切り拓くことができます。

ハードウェアだけでなく、ソフト面でもイノベーションを進めています。その核となるのがAIを活用した自動見積・設計支援システムです。画像生成AIの進化により、誰もが独創的で美しい空間イメージを瞬時に生成できるようになりましたが、従来の建築産業ではコストや施工性の壁に阻まれ、それらの多くが絵に描いた餅に終わっていました。私たちが開発しているAI見積もりシステムは、この「理想と現実のギャップ」を埋めるためのツールです。「この形状なら、材料費と加工費を合わせていくらでできるか」を即座に算出します。

これまで複雑な建築プロジェクトは、各工程に多数の専門スタッフを抱える大手組織設計事務所やゼネコンに依存せざるを得ませんでした。しかしAIの進化によって、個人や小規模チームが組織設計に匹敵するパフォーマンスを発揮できる時代は目前に迫っています。

「デジタル大工」を地域工務店と共に育てる

私たちが目指しているのは、単に環境負荷をゼロにするだけでなく、建築がつくられればつくられるほど地球環境と地域社会をより良い状態へと再生させていく「リジェネラティブ(環境再生型)空間デザイン」です。

例えば、私たちが進めている福島県内の木造スタジアム構想では、森林認証(FSC認証)を取得した県内の製材所と連携してプロジェクトを推進しています。現地の製材所を徹底的にリサーチした結果、地元で最も無理なく無駄なく製材できる共通規格が「150㎜角の角材」であることがわかりました。そこで私たちは、その150㎜角の木材を幾何学的に立体的に組み上げることで、鉄骨を使わずとも巨大なロングスパンを飛ばせる独自の構造システムを設計しました。

地域の木材を買い、地域のロボットで加工し、地元の工務店や職人と共に建て、建物が役目を終えた後は再び地域の土へ還すか、新たな建築の古材として再利用する。建築をつくる行為そのものが地域の山林の手入れを促し、二酸化炭素の吸収力を高め、地元経済を循環させ、コミュニティの結束を育んでいく。マイナスをゼロにする「サステナビリティ」を超え、生態系と地域社会をプラスへと好転させる「リジェネラティブ」な建築こそが、これからの時代に求められています。

どれほど高度なロボットを開発し、AIによる見積・設計システムを磨き上げようとも、現場で部材を組み、空間を立ち上げるのは人の手です。現在、建築業界は職人の高齢化と深刻な人手不足に直面しています。しかし、若い世代がものづくりそのものに興味を失ってしまったわけではありません。VUILDの新卒採用には、建築を学ぶ大学生や高専生をはじめ、全国から意欲ある志望者が集まっています。

いま求められているのは、デジタルツールを使いこなしながら、木の特性を理解して現場で手を動かせる次世代の職人、「デジタル大工」の育成です。本業である非住宅建築事業で得た収益を、今後この大工育成システムへと積極的に再投資していく方針です。

VUILD単体で雇用できる人材の数には限りがあります。だからこそ、全国各地の志ある地域工務店とパートナーシップを結び、拠点を広げながら育成のエコシステムを構築したいと考えています。地方で事業承継や業態転換に悩む工務店に、私たちのデザイン力、テクノロジー、若年層を惹きつける採用ブランディングを掛け合わせる。そこに地域で働きたい若者が集まり、自律型プレカットマシンを備えた拠点を核として、家具や内装から中規模非住宅建築までをワンストップで手掛けていく姿を描いています。

現代の日本の住まい産業が抱える構造課題を、地域の工務店と共に歩み、デジタルファブリケーションを社会実装していくプロセスの中で解決していきたいと考えています。

(聞き手:高場 泉穂)